【2018年版】医療保険に入る前に確認すべき!働けなくなったときの社会保障を解説!

【2018年版】医療保険に入る前に確認すべき!働けなくなったときの社会保障を解説!

もし、病気やケガで働けなくなったらどうしよう。。

 

そんな不安から、医療保険への加入を検討したことがある方は多いと思います。

 

その際、働けなくなったときに自分はどれぐらいの社会保障がもらえるのか、確認しましたか?

 

前回、生命保険に入る前に確認すべき社会保障を解説しましたが、今回はその医療保険版です。

 

死亡したときと比べて制度が複雑でとっても分かりにくいですが、なんとか易しく伝えられるように頑張ります!

 

それでは、行ってみましょう!

 

*本記事は、会社員もしくは公務員(社会保険に加入している人)を対象にしています。

 

まずは、病気やケガをしたときの状況を整理しましょう

 

働けなくなったときにもらえる社会保障は、その時何をしていたのか、によって大きく異なります!

 

分類するケースは下記の三つ。

  1. 業務中
  2. 通勤中
  3. その他(プライベート)

 

業務中とは、文字通り会社や出張先、駐在先などで働いている際に事故などで病気になったりケガをしたり(以下、傷病)することです。

 

上記の1と2は、労働者災害補償保険(以下、労災保険)によって、傷病による出費や稼ぐことができなくなった生活費を補てんしてくれます。

 

3は、プライベートでの傷病なので、健康保険や厚生年金・基礎年金によって、補てんする必要があります。

 

まずは、1と2のケースについて説明します。

 

業務・通勤中の傷病によって働けなくなった場合

 

傷病により働けなくなった際の不安は、①医療費と、②生活費に大別できると思います。

 

まず、医療費ですが、傷病が治癒するまで、全額、労災保険から出ます。

 

!!注意!!

「治癒」とは、傷病前の状態に戻ることではなく、症状が安定し、医療を施してもこれ以上改善が期待できなくなった状態のことです。

仮に腕や足が切断されても、今の医療では再生することはできないので、腕や足がないまま「治癒」を迎えることになります。

!!注意!!

 

続いて生活費ですが、三つの時期に分かれます。

  1. 休業開始日 ~ 療養開始から1年6か月後 : 休業(補償)給付
  2. 1の翌日 ~ 治癒した日 : 休業(補償)給付 or 傷病(補償)年金
  3. (障害が残った場合)2の翌日 ~ 障害がなくなる日 : たくさん(後述)

: の右側の記載は、その期間中にもらえる給付もしくは年金です。

 

一旦、ここまでの説明を図にまとめます。

 

 

上側は生活費、下側は医療費に対する補償です。

 

医療費は前述のとおり、療養開始から治癒するまで全額支払われます。

 

次に生活費ですが、三つの期間で場合分けが必要です。

 

まず1の期間では、休業給付が支払われます。

 

但し、最初の三日間は、業務災害の時のみ事業者から支払われます。

 

休業給付は、復帰するまでの間ずっと支給されます。

 

次に2の期間では、大きな傷病であった場合、休業給付から傷病給付に切り替わります。

 

*大きな傷病は、三つのカテゴリーに分かれていて、簡単に言うと、①常に介護が必要、②随時介護が必要、③普通に働けない、程度の傷病です。

詳しくは → http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/dl/040325-13-04.pdf

 

3の期間では、治癒していても障害が残った場合は、休業給付の代わりに、障害給付や介護給付、障害厚生年金や障害基礎年金が支給されます。

 

*障害の度合によって、支給額が異なります。

詳しくは → http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/dl/040325-8-02.pdf

 

労災時まとめ

 

どうですか?

 

めちゃくちゃややこしいですよね笑

 

ポイントとしては、①労災の場合は医療費は気にしなくていいこと、②復帰までの間は休業給付がもらえること、の2点だと思います。

 

ちなみに、休業給付は残業などの手当込、ボーナスなし、税引き前の、直近三か月の平均月収の 80% がもらえます。

 

もし、大きな傷病の場合は障害が残った場合でも、最大で直近1年間の年収(手当、ボーナス含む)の 約 86% が年金として、さらに一時金として 342 万円がもらえます。

 

さらにさらに、介護にかかる費用や、障害厚生年金・障害基礎年金ももらえます。

 

ということで、業務中や通勤中の傷病については、かなり手厚い保障が既にあるので民間の医療保険に頼らなくていいと思います。

 

問題は、プライベートでの傷病。

 

プライベートでの傷病によって働けなくなった場合

 

労災保険の時と同様の図で説明します。

 

 

まず、プライベートの傷病の際は、医療費の3割は自己負担になります。

 

さらに、生活費の補てんを行う給付は傷病手当金のみで、支給も療養開始から1年6か月で打ち切られます。

 

障害が残った際も、労災の時はあった障害給付はありません。

 

とはいえ、傷病手当金は直近12か月の手当込ボーナスなし税引き前の月収の 2/3 がもらえます。

 

これは育児休業給付金の最初半年の支給額と同じですが、結構余裕を持って生活できています。

 

また、障害が残ったとしても厚生年金と基礎年金があれば、十分に生活できると思います。

 

ただし、注意が必要なのは、医療費、ですね。

 

医療費の負担を計算するには、健康保険適用範囲外の治療をどれだけするか、を考えなければなりません。

 

例えば、よく医療保険を勧められる際に使われるのが、ガンになった場合の話です。

 

ガンの治療にはいろんな種類があって、健康保険適用外の先進医療も数多くあります。

 

先進医療を使いたい場合は、中には数百万円もする医療費を、全額自己負担で払わなければなりません。

 

保険適用範囲内だけで治療を行う場合は、以前の記事で説明したように、高額療養費制度を利用することによって、標準報酬月額が 28 万~50万円の人なら大体年間 65 万円が上限になります。

 

その他の出費として、入院中の食事代や通院のための交通費などを合わせても、年間 100 万円程度でしょう。

 

プライベートな傷病時まとめ

 

労災時と比べて補償がかなり少ないように感じます。

 

しかし、お金がかかるといわれているガンの場合でも、保険適用外の治療をしなければ年間 100 万円程度しかかからないですし、傷病手当金が打ち切られる1年6か月を目途に職場復帰できればなんとかなりそうです。

 

先進医療をどうしても使いたい人でその貯金もない人は、民間の医療保険に加入してもいいと思います。

 

ただ、前回も言ったように、予防することに時間とお金を使ったほうが、いいと思いました。

 

参考

厚生労働省 HP : http://www.mhlw.go.jp/

日本年金機構 HP : http://www.nenkin.go.jp/index.html